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株式会社資産評価研究所 Asset Research Institute,Inc |
▼会社概要 ▼業務内容 ▼資産評価の流れ |
| 著 作 名 | 年 度 |
発行元 |
著作の形態 |
| 「ケースでみる不動産担保評価」 | 平成5年7月 | (社)金融財政 事情研究会 | 共 著 |
| 「例示不動産の類型別 収 益 還 元 法 の 適 用」 | 平成9年 3月 | (社)東京都不動産鑑定士協会研究委員会 | 共 著 |
| 「収益還元法と開発法」 | 平成11年3月 | 同 上 | 同 上 |
| 「収益還元法と利回り」 | 平成13年3月 | 同 上 | 同 上 |
| 「鑑定実務Q&A」第7集 | 平成15年3月 | 同 上 | 同 上 |
| 「首都圏における超高層マンション等の階層別効用比」 | 平成19年3月 | 同 上 | 同 上 |
| 東京都不動産鑑定士協会 | 平成 7年度 平成 8年度 | 研究委員会(収益還元法の研究) |
| 同 上 | 平成 9年度 平成10年度 | 研究委員会 (開発法の研究) |
| 同 上 | 平成11年度 平成12年度 | 研究委員会 (不動産の利回りの研究) |
| 同 上 | 平成13年度 平成14年度 | 研究委員会 (鑑定実務Q&A作成) |
| 同 上 | 平成17年度 平成18年度 | 研究委員会 (階層別効用比率の研究) |
| 同 上 | 平成17年度〜平成20年度 | 情報システム委員会 (取引事例の統計分析等) |
| 住銀モーゲージサービス(株) | 平成10年度 | 不動産担保評価マニュアル作成委員会 |
| K J 法 学 会 | 平成9、12年度 | KJ法学会準備委員会 |
| 論 文 名 | 年 度 |
発表先 |
発表の形態 |
| 「日本の地価はなぜ高いのか」 | 平成4年 8月 | 川喜田研究所「積乱雲」 | 研究論文 |
| 「日常の情報処理におけるKJ法とパソコンの位置づけ」 | 平成9年10月 | 第21回KJ法学会 | 研究発表 |
| 「知的生産の技術としてのKJ法図解作品集」 | 平成18年8月 | 愛知万国博覧会 | 展示発表 |